カレンダー

« 2008年8月12345678910111213141516171819202122232425262728293031

NEWSの最近のブログ記事

秋葉原通り魔事件と個人報道

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 秋葉原通り魔事件と個人報道 | |

秋葉原で先日発生した通り魔事件。
死傷者を含めて16人という大惨事だった。

この事件のあった頃は外出しておりまったく知らなかったのだが、2ちゃんねる以外のメディアを利用して一般人が情報提供をしたという点で特徴的な事件だったようだ。

  • Twitterでいち早く情報が伝えられた。
  • Ustreamで現場の生中継が行われた。

最初に情報を発信するのは事件に居合わせた人々であり、マスメディアはその後を追う――善し悪しは別にして、既にそんな状況が生まれています。その意味 で、僕ら全員が知らないうちに「市民記者」になっているのではないでしょうか。さらに今回の事件では、自分が携帯電話で撮った写真を、赤外線通信で周囲の 人々(赤の他人)にコピーしてあげる人がいたそうです(参考記事)。ネットを介さなくても、「報道」の役割を果たせる状況が生まれていると言えるでしょう。


事件現場に居合わせた一般人が、携帯電話で撮影したりしていることがやはり「不謹慎だ」等々の事を仰る意見が目立つ。Yahooのこのニュースに関する掲示板なんかを見ても多い。
当事者の側からすれば確かにそうですね。肖像権を勝手に侵害されているわけですし。いきなり周囲のヒトが自分をデジカメで撮影し始めればそりゃ不快ですよね。
一方で、報道することを仕事にしている方が写真を撮影する事と、一般人が携帯電話で撮影することにどの程度の違いがあるのか。行動の結果はまったく同じであり、違うのは心構えだけなのではないだろうか。
これからも事件が起こる度に問題提起されるようになるかもしれません。できることなら、学校教育の現場でも考えて欲しい問題ですね。

私は情報発信には責任が伴うはず・・・という意見です。
ブログや日記に書くことには責任が伴います。
写真をWebにアップロードして公開することには責任が伴います。
削除依頼があれば検討するべきですし、アップロードする前に影響する範囲を想定するべきです。
プロは撮った作品について責任を負います。一般人であっても、責任はあるはず・・・というか責任があるということを自覚するようにしなければいけないのではないか。

自分で発信した情報をコントロールする自信がなければ、公開するべきではない。

私自身は、個人が情報を発信することには積極的に賛成する立場です。その発信された情報は皆で検証して正しいということを証明し、それが伝搬していく。それは理想だと。
マスコミが後追い報道になるのは構わない。情報の精度を問われる仕事をしているのだから。専門職であるマスコミというものが不要になるとは思わない。第一報くらいは入れる努力は必要かもしれないが、妙なバイアスを掛けずに事実のみを報道する姿勢で良い。

イマイチ今回の件は咀嚼しきれてない。
でも、いろいろ考えるネタをくれる事件であることに間違いなさそうだ。


「新s」がスタート(日経・朝日・読売)

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 「新s」がスタート(日経・朝日・読売) | |

昨夜辺りからTwitterとかで「新s」という単語が飛び交っており、何かなと思っていました。
今朝になって調べてみると、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」が3社合同で立ち上げたWEBサイト。

1面記事や社会面の比較が出来るようになっている。
なかなか「3つ」を並べるというインターフェースがちょうど良くて意外と見やすい。

「あらたにす」とは

 「あらたにす」は、「新しくする」の古語です。「新s」というロゴには「新(new)+s=NEWS」の意味があり、日本経済新聞、朝日新聞、読売新聞の3紙の叡智を結集し、新しいことを次々生み出していきたいという願いが込められています。

しかし微妙な。
一般的に、日本の主要新聞社を右から並べると、「産経」、「日経」、「読売」、「毎日」、「朝日」と言われている。細かな並び方には異論はあるかもしれないが、左派寄りが「朝日」と「毎日で、右派寄りが「産経」と「読売」であると一般的には言われている。
確かに右も左も揃ったように見えるが、個人的には読売が右派とは思えないし、もっと積極的な意見をする産経を加えて欲しかったな・・・というのが個人的な感想。たぶんこの「新s」の3紙ではそれほど比較してもおもしろくないんじゃないかな。まぁ、朝日が飛び抜けて親大陸的な記事が多いということは浮き彫りに出来るかなと思うけども・・・。



輸出時の検疫免除?(中国ギョーザ食中毒事件)

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 輸出時の検疫免除?(中国ギョーザ食中毒事件) | |

中国産の冷凍ギョーザに有機リン酸系農薬(メタミドホス)が混入していた事件。
今朝も職場では、冷凍庫に入ってたかが話題になってましたよ。

業務用に関して言えば、どこの店で出てるかなんて分からんからねぇ・・・食品の問題というのはとても怖い。
自分の舌を信用できるようにならなくてはいけませんね。

そんなこの事件。
どこも「ニラが原因ではないか?」的な報道が目立つが実は小麦が原因じゃないかという説もある。

本当にニラなのか?
餃子に入っているニラの量はそれほど多くはない。加熱処理するとメタミドホスはある程度分解されるので、
 餃子を食べただけで中毒を起こす量のメタミドホスが付着していた
とは、ちょっと考えにくいのだ。

この点について、掲示板では、
 小麦粉の方が怪しいのでは
という議論になっている。論拠は
1. ニラには普通農薬を使わない
2. 小麦粉には虫がつきやすい
3. 使用量を考えると、ニラより小麦粉の方が圧倒的だから「社会的影響」を考慮してニラと発表している
などだ。

小麦が原因でないかという理由としては、穀物に使われる農薬である可能性が高いから。
最近の中国でもメタミドホスの混入事件があったそうで・・・

昨年12月17日には、雲南省瀘西県で祝い事の際、もち米でつくった団子を食べた住民23人が吐き気などの症状に襲われ、3人が重症となった。団子にメタミドホスが混入したことが原因だった。

不安です。

もちろん食材が原因ではなく、製造工程で何らかの故意に混入された可能性も否定はされてないわけだが。
こんな問題が起きてるらしいし・・・作業者が不満を持って・・・なんてことはないと思いたいがね。

同社では昨夜、労使間の協議があり、1日13時間の労働時間で、1カ月1000元(約1万5000円)の月給に不満を持つ労働者が賃上げを要求したという。

後、中国での検疫検査について、フリーパスだったんじゃないかという疑惑が出ている。

地元の消息筋によると、中国の国家品質監督検査検疫総局は数年前から、同社の商品について、地元の品質検査を合格すれば、輸出の際の検疫検査を実施する必要はないとの方針を地方政府に通達していた。このため、問題のギョーザについては、農薬などの検査が厳格に行われていなかった疑いが強い。


とりあえず、自分の家にある冷凍食品はチェックください。

ただし、過剰に反応して中国産の食物の不買運動みたいなことをする必要までは

蚊を絶滅させるための「遺伝子組み換え蚊」

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 蚊を絶滅させるための「遺伝子組み換え蚊」 | |

蚊が大嫌いだ。
耳の周りをプーンと飛ぶだけでイラっとくる。
太ってもないのに蚊に刺されやすいので余計に嫌いだ。

そんな蚊が嫌いな私に希望の光。

イギリスのバイオテクノロジー企業、Oxitec社の研究者たちが、若いうちに死ぬようプログラムした遺伝子組み換え蚊によって、デング熱の蔓延を抑制できる確証を得たという。

なんてスバラシイ技術なんだぁ!!

生態系がどうこうは別として・・・蚊が絶えることを願う。
まぁ、私に接近してこなければ生きてても構わんけど。

電子マネー法

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 電子マネー法 | |

金融庁が、ようやく野放し状態の電子マネーに関する法律を策定する方向になった。

急速に普及する電子マネーの利用者保護を強化するため、金融庁は「電子マネー法」(仮称)の制定に向けた検討に入った。

Click here to find out more!

 金融庁の「決済に関する研究会」(座長=岩原紳作東大教授)が、電子マネーや現行の決済システムの問題点をまとめた報告書を今月中に提出する。

 金融庁は年末までに策定する「金融・資本市場競争力強化プラン」に新法制定の方針を盛り込み、2008年の制定を目指す。

とりあえず今一番ポイントに対する還元とかを考えると、Edyと航空各社のマイルでポイントをためるのが一番効率が良いようなことをどこかで書いていたので、ANAのカードでも作ろうかと思っているところでした。まあ既に「陸マイラー」とかいう言葉も登場してマイルの貯蓄ってのは既に流行ってるんですが、遅ればせながら・・・。
そんな矢先のこんなニュース。今後は換金サービスとかももっと出てくるかな?

ある意味、電子マネーで払ったりお金の動きを見る方が楽なので、電子マネーを安定させる方向になるこの法律には賛成。もしかするとかなり怪しい電子マネーサービスも出てくるかも?出てきたら出てきたで、利用するだけして解約してポイントを他のサービスに変換・・・なんてのが今後はあるかもしれない。
法律が通る直前辺りは、電子マネーに関するサービスはウォッチするべきかも。おもしろいキワモノサービスが出てきて、上手くやれば儲けることが出来るかも・・・?(損しても知りませんけど)

カイゼン活動は残業代が出ないのが普通?

| | コメント(0) | トラックバック(0) | カイゼン活動は残業代が出ないのが普通? | |

工場系の企業で最近よく見かける「カイゼン」とか「QC活動」。
日本人的な良い活動ではあるんだが・・・残業代の対象外なのね。

トヨタの躍進を支える「創意くふう提案」や「QCサークル活動」などを、労災認定の際には「業務」と判断する考えを示した。こうした活動を「個人の自発的な提案」とみなして残業代を払っていない企業には衝撃を与える内容だ。

この内容を見る限りはごく当たり前のことだ。
QC活動は業務の一環だ。
業務の効率化も評価の対象のはずだ。

「カイゼン」って考え方、基本的な日本人の勤勉な体質を利用した巧みなシステムですよね。
業務や割り振られている仕事に対して、自発的な改善や考えることをすることが日本人的美徳というか国民性というか。
中国の工場とかだと、マニュアルで指摘されていること以上のことは分かっていても「マニュアルに書いてないから」ということで何も報告もしないらしいですからねぇ・・・。でも、こういう「カイゼン」という名を借りた残業代のでない無賃労働を強いられる可能性が減るということで、頭の良い働き方なのかなぁと思わされてしまった・・・。

永住外国人地方参政権の動きが加速しそうなので警戒

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 永住外国人地方参政権の動きが加速しそうなので警戒 | |

またあまり報道されないトピックスが・・・

国会で過去9年間に廃案4回、継続審議22回とたなざらしが続いている「永住外国人に地方参政権を付与する法案」の成立に向け与野党が再び動き出した。議員立法で法案を提出している公明党が自民党への働きかけを強めているのに対し、かつて「国家主権にかかわる問題だ」と訴えてきた自民党反対派は沈黙している。福田康夫首相の判断次第では、公明党など推進勢力が目標とする来年の通常国会での成立への流れが加速する可能性がある。

また参政権が欲しい在日のお隣の国の人たちの仕業ですか。
公明党のバックにいる創価学会が望むから、外国人に参政権を与えたいのですか。
まあ、事情が事情だけに創価学会ががんばるのでしょうが・・・

我が国では、なぜか公明党が参政権付与に終始熱心であるが、その裏には創価学会と公明党の狙いが隠されていると見られている。
一説には、学会員の獲得と選挙での公明党票の拡大化がその狙いだと言われている。(関西では、住民のほぼ3分の1近くが在日の市もあるという。)都市部で の票の伸び悩む公明党にとっては、確かに在日の票は魅力的であろう。しかし、もしそれが政党の本心だとしたら、まさに党利党略として、党の利益の為に外国 人におもねて、わが国の重大な国益をかえりみない政党といわざるをえない。


さらに創価学会の名誉会長である池田大作氏は帰化した在日朝鮮人であると言われています。

こんな動きに対して、自民党の反対派も沈黙って・・・党利党略ではなく、国益のために発言してくれよ。

参考

【国連の】潘基文(国連事務総長)が「東海」呼称の普及を狙う【私物化か?】

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 【国連の】潘基文(国連事務総長)が「東海」呼称の普及を狙う【私物化か?】 | |

さー、韓国人初の国連事務総長になった潘基文ですが、本業を始めてしまいました。

10月24日の「国連の日」に米ニューヨークの国連本部で行われた潘基文事務総長主催のコンサートで、日本海を「東海」などと表記した英文パンフレットが式次第とともに配られ、日本政府が国連と韓国に対し、強く抗議していたことが15日、分かった。韓国側は地名の表記方法などについて話し合う国連地名標準化会議で、日本海の呼称を「東海」と併記するよう求めており、加盟国大使らが多数出席するコンサートの場を利用して自らの主張の定着を狙ったものとみられる。潘氏は韓国の前外交通商相で、国連側はパンフレットの配布を取り締まらなかった。

また出たよ。
中立であるべき国連事務総長が何をしてるか。

やはり懸念されていたことが起こってしまいました。

よく言われていることだが、やはりアホらしいと思っても発言し続けなければ、ウソでもデマでも発言がより続いたことを大衆が信じてしまって、それが既成事実になってしまう。真実ではなくても、事実が強いのだから。日本人も発言しなければいけない時代なんですね・・・。苦手だわ。

「日本海」は「日本海」です!!

と、発言したところで、その根拠を書いたリンクを貼り付けておく。


「無防備平和宣言条例」ってまたサヨっぽい運動があるのね

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 「無防備平和宣言条例」ってまたサヨっぽい運動があるのね | |

すんごいサヨっぽい運動が全国的に浸透中。

208 名前:名無しさん@八周年[] 投稿日:2007/11/18(日) 05:36:40 ID:xLCb5gnz0 ×札幌市民による「無防備平和条例」の直接請求運動 ○札幌の市民団体による「無防備平和条例」の直接請求運動

なんか胡散臭い匂いというか、サヨっぽい匂いがプンプンする運動です。

「市民団体の活動」というだけで注意して読まないといけないこのご時世。

ちなみにこんなものらしい。

無防備都市宣言(むぼうびとしせんげん)とは、過去の戦争もしくは紛争において、特定の都市ハーグ陸戦条約第25条に定められた無防備都市であることを紛争当事者に対して宣言したことを指す。現在、正確には無防備地区宣言と呼ばれ、ジュネーブ諸条約追加第1議定書第59条に基づき、特定の都市地域を無防備地域であると宣言することを指す。

うーん、素直に受け取れない。
確かに、日本の小中学校の教師が行ってくれるサヨク洗脳教育に育った私なら、これはなんとなく受け入れられてしまう思考回路に陥る自信がある。

日本各地でこの市民運動が起きているらしいです。
この辺は前述のWikipediaに書いてます。

そんな素敵な無謀備蓄宣言。
とある議員の方が論破方法を書いてくれています。

常識論による反論ではなく、他市の議会でも未だ為されていないような、完全な「ロジックによる無防備地 域宣言運動への反論」で反対するという戦略に基づいて、反論を設計いたしました。(常識論は、それぞれの根拠とする常識にずれがある場合、永遠に交わらな い平行線の議論となるからです。)

無防備地域宣言運動への反論は大きく分けて3部構成になっております。

  1. 条例を制定することが法的にできない。
  2. もし条例を制定したとしても、その条例に基づいて無防備地域宣言をすることが、制度上できない。
  3. もし無防備地域宣言をすることができても、現実的に地域住民の安全を守ることができない。

これだけでもスゴイ参考になります。

まあもう一つイタイ話として、このステキな無防備地域宣言の運動を勧める中心勢力は、MDSという社会主義を標榜するグ活動の人たちの模様です。

MDSは,イラク民主化勢力支援や「無防備地区宣言」運動を通じて,市民を結集〉
   社会主義社会の実現を標榜する「民主主義的社会主義運動」 (MDS)は,イラクの「民主化勢力」代表を招いて反戦集会を開催するなど,独自の存在感を示した。特に,MDSが進めるイラク反戦運動では,市民層の結 集を図る受け皿として,各地に「イラク市民レジスタンス連帯委員会」を立ち上げ,イラク市民の戦争被害などを紹介する各種イベントを実施して,同連帯委員 会の会員拡大に努めた。
 また,MDSは,政府の有事体制づくりに反対する運動として,ジュネーヴ諸条約追加議定書を根拠に,「無防備地区宣言」条例の制定運動に取り組み,東 京・荒川区など8自治体の住民らで運動体を組織し,それぞれ条例制定の直接請求に必要な法定数を超える署名を集めた。さらに,MDSは,各地の運動体で構 成する全国ネットワークが,著名人らを呼び掛け人として運動推進を呼び掛ける「1,000人アピール」への賛同人集約や学習会に取り組むなど運動の伝播に 努める中,運動に協力した市民に,傘下団体の集会への参加を呼び掛けたり,機関紙の購読や組織への加盟を働き掛けた。
 MDSは,今後も,イラク「民主化勢力」への支援運動と「無防備地区宣言」運動を活動の柱に据え,市民の結集に努めていくものとみられる。

日本の未来は暗いなぁ・・・。

在日外国人の参政権・・・考えるの?

| | コメント(0) | トラックバック(0) | 在日外国人の参政権・・・考えるの? | |

なんで日本国籍を持ってない人に参政権を与える必要があるのだよ。

84 名前:名無しさん@八周年[] 投稿日:2007/11/04(日) 12:33:07 ID:kDQ1KzK40
参政権がほしければ
その国の国籍をとるべきだろ
未来永劫その国に住むなら
これって世界の常識だよな

常識だと思う。
比較的簡単に在日韓国人は日本国籍を取得できるんでしょ?
日本国民でもないのに国政を左右する権限を与えられるわけがないやん。
何様?

ちなみに、韓国は外国人参政権を与えたそうですが、ちょっぴりです。

韓国に居住する約20万人の外国人のうち、6726人に選挙権が与えられた。内訳は大陸系の華人が5人、台湾系の華人が6511人、日本人が51人、米国人が8人などだった。

選挙権の付与は、韓国の永住権を獲得して3年以上が経過した19歳以上の外国人に限定されている。永住権を得るためには、同国で200万ドル以上の投資を行ってきたことや定められた以上の年収があることなど厳しい条件が設定された。

こんな人数に対して、大量にいる在日韓国人全員に参政権を与えるなんてどうかしている。

昔はこんなこと思わなかったけどね・・・ネットで情報を収集する度に意識が変わっています。


このアーカイブについて

このページには、過去に書かれたブログ記事のうちNEWSカテゴリに属しているものが含まれています。

前のカテゴリはMUSICです。

次のカテゴリはSOFTWAREです。

最近のコンテンツはインデックスページで見られます。過去に書かれたものはアーカイブのページで見られます。

MT テンプレート 無料(フリー)
Powered by Movable Type 4.2rc2-ja